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がん保険はもったいない?加入率から見るがん保険の必要性

がん保険はもったいない?加入率から見るがん保険の必要性

更新日:2021/9/15

「一生涯のうちに、日本人の2人に1人はがんになる」といわれる昨今、「がん保険に加入するべき?でも保険料がもったいないかも……」と迷っている方もいるはずです。

実際にどれくらいの方が加入しているのか、その加入率からがん保険の必要性を考えてみましょう。

がん保険の加入率はどれくらい?性別・年齢別・ライフステージ別の加入率

(公財)生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」[1]によると、がん保険・がん特約の加入率(※)は42.6%と、調査回答者の半分近くにのぼっています。

(※)加入率は、民間の生命保険会社やJA(農協)、県民共済・生協等で取り扱っているがん保険・がん特約の加入率を指します。以下の加入率も同じです。

加入率の推移を見てみると、2001年度の21.2%から増加が続いていることが分かります。

図 がん保険の加入率の推移

図 がん保険の加入率の推移

資料:(公財)生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」[1]をもとに作成

性別のみで加入率を比較すると、男性が43.2%、女性が42.2%と、ほとんど差はありません。

性別に加えて年齢別に詳しく見てみましょう。男女ともに、働き盛りの40歳代が50%前後と最も高く、20歳代は30%未満と低くなっています。

20歳代では女性の加入率の方が高く、これは子宮がんや乳がんなど、女性特有または女性に特に多いがんの罹患(りかん)率が、20歳代から上昇することに関係するのかもしれません。

表1 年齢別・性別のがん保険加入率

男性 女性
全体 43.2% 42.2%
20歳代 22.0% 28.9%
30歳代 46.3% 46.5%
40歳代 52.8% 49.2%
50歳代 46.8% 43.1%
60歳代 42.2% 39.0%

資料:(公財)生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」[1]をもとに作成

ライフステージ別での加入率も確認すると、最も加入率が高いのは「既婚・末子小学生」の52.0%、続いて「既婚・末子中学生、高校生」の50.9%、最も加入率が低いのは「未婚」の28.9%となっています。

子どもの教育資金が必要な時期には、がんになると経済的に苦しくなることを想定し、がん保険で備えている方が多いと考えられます。

表2 ライフステージ別のがん保険加入率

ライフステージ 加入率
未婚 28.9%
既婚・子どもなし 42.7%
既婚・末子未就学児 49.6%
既婚・末子小学生 52.0%
既婚・末子中学生、高校生 50.9%
既婚・末子短大・大学・大学院 50.8%
既婚・子ども全て卒業(未婚) 42.5%
既婚・子ども全て卒業(既婚) 43.5%

資料:(公財)生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」[1]をもとに作成

「がん保険」と「医療保険+がん特約」ではどちらを選ぶ?

「がん保険」と「医療保険+がん特約」ではどちらを選ぶ?

がんに保険で備える場合、方法はいくつかあります。例えば「がん保険」のみで備える方法や、その他の保険と組み合わせて備える方法です。

「がん保険」のみか「医療保険+がん特約」か、その2択で迷う方もいるのではないでしょうか。その違いを確認してみましょう。

「がん保険」のみで保険料を抑える

がん保険は、その名のとおり、がんを対象とした保険です。基本的に、がんのみが保険金支払いの対象となります。

幅広い病気やケガが対象となる「医療保険+がん特約」と比べると、一般的には「がん保険」のみの方が、保険料はお手頃になります。

がんのリスクを強く感じていて、かつ保険料を抑えたい方は、がん保険のみの加入も選択肢の一つです。

「医療保険+がん特約」でがん以外の病気のリスクに備える

「医療保険+がん特約」であれば、がんだけではなく脳血管疾患や心疾患その他の病気、またケガの場合にも保険金が支払われる上、がんの場合は特に手厚い保障となります。

がん以外の病気やケガのリスクにも備えたい方は「医療保険+がん特約」を選択する方が良いでしょう。ただし、保険料は「がん保険」のみの場合よりも、高くなることが一般的です。

「がん保険」のみと「医療保険+がん特約」の選択は、病気のリスクや保険料の負担などを考慮して、よりご自身に適した方を選べるよう検討しましょう。

がん保険の必要性を十分に考えよう

がんに対して十分対応できる貯蓄があれば、がん保険に加入する必要はないでしょう。

しかし、万一のがんの再発や転移、それに伴う長期の治療など、以前とは生活や働き方が変わるかもしれません。

がん保険に加入していれば、がん発病後の経済的な負担を軽減できます。また、治療方法などについて専門家のアドバイスを受けられるサービスが付帯していることがあり、精神的な負担が軽減できる場合もあります。

経済的・精神的な負担を長期で見通した上で、がん保険の必要性を考えることが大切ではないでしょうか。

出典
  • ※ 掲載されている情報は、最新の商品・法律・税制等とは異なる場合がありますのでご注意ください。
  • ※ 掲載日は2016年8月31日です。
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