がん保険で給付される主な給付金
がん保険は、あらゆる病気のなかでもがんのみに特化して、治療にかかる経済的負担に備えるための保険です。では具体的にどのような給付金があるのでしょうか。
がん保険に加入する前に給付金の主な特徴を知ることでその必要性も判断しやすくなります。がん保険の主な給付金の具体的な内容を見ていきましょう。
主な給付金－（1）がん診断給付金
がん診断給付金は、がんと診断確定されたときに受け取れる給付金です。一度にまとまったお金を受け取れるのが特徴ですが、その細かい保障内容は保険会社によって異なります。
例えば、受け取れる金額は50万～300万円と保険会社によって設定できる保障額が異なります。また、受け取れる回数は1回のみの場合もあれば、複数回受け取れる場合もあります。
複数回受け取れる場合は、2年に1回などの一定期間をおいて保障されますが、2回目以降対象となるのが、がんによる「入院」なのか「通院も含む」のかなど、細かい条件が設定されています。
さらに、保険会社によっては、診断給付金の支払いの対象となるがんとして、全てのがんを保障している場合もあれば上皮内がんを除いている場合もあります。
がん診断給付金は、がんの治療のスタート時期にまとまったお金を受け取ることができるので、高額になりがちながん治療に少しでも安心して取り組むことができます。
また、まとまったお金は、治療費だけでなく治療によって変化する日常生活費など資金使途に関係なく利用することができます。
主な給付金－（2）がん入院給付金
がん入院給付金は、がんで入院したときに受け取れる給付金で、入院日数に応じて支払われます。一般的に1日あたり5,000～10,000円の給付金が主流です。
がん入院給付金は医療保険の入院給付金と違って基本的に支払日数に限度が設けられていません。入退院を繰り返すような治療や長期入院になってしまった場合でも、期間を気にせず治療に取り組むことができます。
主な給付金－（3）がん手術給付金
がん手術給付金は、がんの治療を目的として保険会社所定の手術をした場合に受け取れる給付金です。
受け取れる保険金額は手術の種類に応じて入院給付金日額の10倍・20倍・40倍としている場合と、1回の手術に20万円など一律に定めている場合があります。
支払回数の限度は基本的にありませんが、同一の手術を複数回受けるなど一連の手術に関しては14日間に1回などの制限を設けている場合もあります。
手術にはまとまったお金が必要です。がん手術給付金によって手術という選択肢を選ぶかどうかという迷いを減らすことができるでしょう。
主な給付金－（4）がん通院給付金
がん通院給付金は、がん治療を目的とした通院をしたときに受け取れる給付金で、通院日数に応じて支払われます。
通院1日あたりの給付額は入院給付日額と同額で5,000～15,000円のものが主流です。
給付対象となる通院は保険会社によって異なり、入院を前提としその前後の通院に限定して保障をしたり、入院以外にも保険会社所定の通院であれば保障したり、あるいはがん治療を目的としていれば入院の有無に関係なく保障したりします。
がんの治療の中心は入院から通院へと変わってきています。厚生労働省「平成26年患者調査（傷病分類編）」によると、入院・通院の受療率は平成17年ごろを境に、通院が入院を上回るようになりました。
そして、通院は時代と共に増え続けています。このことからも、がん治療において通院への備えは今後ますます重要となるといえるでしょう。
主な給付金－（5）がん先進医療給付金
がん先進医療給付金は、がん治療のための先進医療を受けたときに受け取れる給付金です。
給付額は一般的に通算2,000万円などを上限とし、実際にかかった技術料相当が支払われます。
また、保険会社によっては治療を受けるためにかかった交通費や宿泊費も保障している場合もあります。
先進医療は厚生労働大臣の認める医療技術で、医療技術ごとに適応症および実施する医療機関が限定されており、医療技術・適応症・実施する医療機関は随時見直されます。
公的医療保険が使えませんので、医療費は全額自己負担となり高額になりがちです。
がんでは、先進医療の「陽子線治療」や「重粒子線治療」が有効な治療手段として有名で、治療費は約200万～300万円かかってきます。
がん先進医療給付金は高額になりがちな先進医療に備えることで、治療の選択肢を増やすことができます。
保険会社による給付の違いを確認し、何を重視するかで保険を選ぶ
がん保険で給付される主な給付金を挙げましたが、保険会社によってはこれらの一部しか給付金として準備していない場合もあります。
しかし、前述した給付金が無いからといって保障が手薄になっているというわけではありません。
例えば、保障のメインががん診断給付金で入院や通院に対する保障のないがん保険もありますが、その分保険料を抑えながら比較的高額な診断給付金を準備できるようにしています。
がん保険を検討する場合、がん診断確定時にまとまったお金が受け取りたいのか、それとも長引く入院・通院で積み重なる医療費にその都度対応できるようにお金を受け取りたいのか、その人のお金に対する価値観によって選ぶべき保険は異なるでしょう。
また、先にも述べたように保険会社によって細かい保障内容が異なる場合があります。
給付金の主な特徴を理解したうえで、保険会社による保障の違いでどの程度の保障があると安心できるかを考えると、自分にあった保険を見つけることができるでしょう。
まとめ
がん保険で給付される主な給付金として「がん診断給付金」「がん入院給付金」「がん手術給付金」「がん通院給付金」「がん先進医療給付金」の5つを説明しました。
他にも商品によってさまざまな特約があり、保険会社によって保障内容が異なる場合もあるため、全体的な特徴を理解して保障の違いを確認することで、自分にあったがん保険を見つけることができるでしょう。
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コラム執筆者プロフィール
松原 季恵 (マツバラ キエ) - CFP®
銀行、損害保険会社での勤務経験から、多くのお客さまの相談に乗ってきました。
ファイナンシャルプランナーとして独立した際は、ライフプランを軸に「お金で楽しい毎日を」を心がけて情報発信しています。
ファイナンシャルプランナー 松原 季恵
※この記載内容は、当社とは直接関係のない独立したファイナンシャルプランナーの見解です。
※掲載されている情報は、最新の商品・法律・税制等とは異なる場合がありますのでご注意ください。
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掲載日：2020年04月23日
がん保険の給付金などの税金と医療費控除の関係
がん保険に加入していて、入院給付金や手術給付金などを生命保険会社から受け取った場合、税金や医療費控除はどうなるのでしょうか。
がん保険の給付金などの税金
個人が、がん保険から受け取った給付金などは金額にかかわらず非課税となります。
図1 非課税となる主な給付金など
- 入院給付金
- 手術給付金
- 通院給付金
- がん診断給付金
- 先進医療給付金
※所得税法施行令第30条第1号「非課税とされる保険金、損害賠償金等」の規定により、「身体の傷害に基因して支払を受けるもの」が非課税となります。
※給付金などを非課税で受け取った後に、相続財産として引き継がれるときには、相続税の課税対象となります。
保険金や給付金を受け取った場合の医療費控除
医療費控除は所得控除のひとつで、所得税と住民税の負担を軽減することができます。
医療費控除を受けるには確定申告を行う必要があり、「実際に支払った医療費の合計額」から「保険金などで補填される金額」となる入院給付金や手術給付金などを差し引くことになります。
図2 医療費控除額の計算方法
（※1）納税者が、その年の1月1日から12月31日までの間に、自己または自己と生計を一にする配偶者やその他の親族のために支払った医療費の合計額です。
（※2）10万円または、その年の総所得金額等が200万円未満の人は、総所得金額等の5％の金額です。
（※3）医療費控除額の上限は200万円です。
資料：国税庁ホームページをもとに作成
なお、未払いの医療費は、実際に支払った年の医療費控除の対象となります。
医療費控除の詳細については国税庁ホームページなどで確認しましょう。
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