がん保険の先進医療特約は必要か？

更新日：2021/9/8

保険への加入を検討していて、先進医療特約を付加した方が良いのか、迷っている方は多いかもしれませんね。

今回はがん保険を中心に、先進医療特約の必要性を考えてみましょう。

まず、先進医療とはなにか？

先進医療とは、厚生労働大臣が定める高度な医療技術を用いた治療で、公的医療保険の対象にするかを評価する段階のものを指します。その治療ごとに、適応症および実施する医療機関が限定されています。

2021年8月1日現在で84種類の治療が先進医療とされていますが、治療や適応症・実施する医療機関は随時見直されます。

先進医療の費用はどれくらい？

先進医療の費用は治療によりさまざまで、数百円程度のものから、300万円を超えるものまであります。先進医療にかかる費用は、患者が全額自己負担することになります。

がんの先進医療で高額になりがちなものでは「重粒子線治療」が挙げられます。一般的な放射線治療と比べて、がん組織を集中的に狙えるという特長がありますが、平均で約310万円の費用がかかります。

図1　重粒子線治療の照射イメージ

厚生労働省「令和2年6月30日時点における先進医療Aにかかる費用」[1]によると、2019年7月1日～2020年6月30日の重粒子線治療の実施件数は703件、同じくがんの先進医療である陽子線治療は約270万円の費用がかかる治療で、実施件数は1,196件でした。

先進医療特約の対象範囲は？

医療保険やがん保険に「先進医療特約」を付加すれば、先進医療にかかる費用をカバーすることができます。保障額は、最近では2,000万円までとする商品が一般的です。

ただし、医療保険とがん保険、それぞれの先進医療特約には、対象範囲に違いがあります。

医療保険の先進医療特約は、がんを含め、多くの病気に対する先進医療をカバーします。一方、がん保険の先進医療特約は、対象ががんの先進医療のみに限られます。

図2　医療保険・がん保険の対象範囲の違い

先進医療特約について知っておきたいポイント

その他、先進医療特約について知っておきたいポイントを確認しましょう。

「実損払い」であることが多い

保険金の支払いには、大きく分けて「定額払い」と「実損払い」の2つの方法があります。先進医療特約の保険金は実損払いである場合が多く、上限はあるものの、実際に先進医療にかかった費用が支払われるようになっています。

表　保険金の支払方法の違い

具体的な流れとして、契約者が医療機関で先進医療の費用を支払った後、保険会社に請求してその分の保険金を受け取る他、保険会社から直接医療機関へ支払われる場合もあります。

重複契約に注意

先進医療特約は複数の種類の主契約に付加できるため、重複契約になってしまう可能性があります。

例えば、医療保険とがん保険のそれぞれに先進医療特約を付加しようとした場合などです。

保険会社は重複契約しないよう注意を促したり、そもそも重複契約ができないようにしたりと配慮していますが、自身でも気を付ける必要があるでしょう。

医療保険とがん保険、どちらに先進医療特約を付加すべきか迷った場合は、一般的に対象範囲が広くなる「医療保険に付加する方法」を中心に検討しましょう。

検討の価値のある先進医療特約

重粒子線治療や陽子線治療など、高額になりがちながんの先進医療の実施件数は、決して多いとはいえません。「使う可能性が低いなら、がん保険の先進医療特約はいらない」という考え方もあるでしょう。

しかし、先進医療特約の保険料は、多くの場合100円程度と少額です。

いざというときに必要な治療を、お金の心配をすることなく受けられる備えは大切です。少額の保険料で300万円を超える費用に備えられるとしたら、検討の価値のある特約ではないでしょうか。

医療保険に付加した場合との違いを押さえながら、がん保険への先進医療特約の付加も検討してみてください。

• ※ 掲載されている情報は、最新の商品・法律・税制等とは異なる場合がありますのでご注意ください。
• ※ 掲載日は2016年8月31日です。