がんになった際の、収入の減少に備えるには！？
日本人のうち2人に1人はがんになると言われています。
そして今は医療技術の進歩によりがんによっては、治療後の生存率が高くなりました。
がんの治療には高額な医療費がかかる場合もあります。
場合によっては長期入院が必要になることもありますし、最先端の医療を受けるにはそれなりにお金がかかってきます。
治るのであれば治療費が多少高くなっても、少しでも最先端の医療を受けたい・受けさせたいと思うのは自然なことでしょう。
がんが治った後でも定期的な検査を受けるためのお金が必要になります。
また健康を維持するために、より多くのお金を使いたいと思うようになる方も多いようです。
また、収入の問題もあります。
がんになると実際には退職を余儀なくされる場合があります。
治療にお金が必要な上に、収入が途切れたり減ったりしてしまうことへの備えも必要だと言えます。
こうした、がんへの備えはもちろん貯蓄を充てることも可能ですが、がん保険を使うのも効果的です。
がん保険は、
「がんと診断されたら○○万円（例えば100万円）が一時金として給付される」保障（診断給付金）、
「入院一日につき○○円（例えば１万円）が給付される」保障（入院給付金）、
「手術を受けた場合に一時金として○○万円が受け取れる」保障（手術給付金）
が柱になります。
これらの給付金を治療費に充てたり、治療中や治療後の収入減少を補うために使ったりということができます。
中でも「診断給付金」は、がんと診断されれば給付されますのでどんな治療を受ける場合にも使うことができますし、収入が減少した場合にそれを補うものとしても利用できるなど柔軟に活用できます。
最近では上記以外にも通院治療への保障、放射線治療への保障、先進医療への保障なども充実してきました。
また、がんになった場合に毎月○万円といった給付金を年金形式で受け取れるというような保険も出てきました。
がん保険も常に進化していますので、がんへの備えをしたい方は適宜最新情報を集めておくとよいでしょう。
がん保険は保険の中でもさほど保険料が高いものではないため、うまく活用していただければと思います。
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コラム執筆者プロフィール
山本 俊成 (ヤマモト トシナリ) マイアドバイザー.jp®登録 - ファイナンシャルプランナー。
大学卒業後、株式会社三和銀行（現三菱UFJ銀行）入社。
2003年、外資系生命保険会社入社。
2005年、総合保険代理店株式会社ウィッシュ入社。
2010年、株式会社ファイナンシャル・マネジメント設立。
銀行と保険会社に勤めていた経験を活かし実務的なコンサルティングを行う。
ファイナンシャルプランナー 山本 俊成
※この記載内容は、当社とは直接関係のない独立したファイナンシャルプランナーの見解です。
※掲載されている情報は、最新の商品・法律・税制等とは異なる場合がありますのでご注意ください。
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掲載日：2020年4月3日
がんで働けないときに頼れる公的制度と、収入を保障するための民間保険
がんになったときに心配なのが、治療費の支出とともに、収入が減ったりなくなったりしてしまうことだと思いますが、そのような収入減少を補うための「傷病手当金」という公的制度があります。
会社員や公務員など、被用者保険に加入している方が病気やケガのために仕事を休んだ場合には、傷病手当金の給付が受けられることがあります。
がん治療のために長期間会社を休むことになり、給与が減額、または支給されない場合でも、1日につき日額分の給料の3分の2に当たる額が保障されます。
また、民間保険で収入減少に備える方法もあります。
民間の保険会社には、就業不能保険や所得補償保険など、収入の減少を補うための保険があります。また、がん保険に収入の保障（給付金の支給）が付いたものなども販売されています。
保険金や給付金が支払われる条件は、保険会社や商品によって異なりますので、自分が欲しい状況で受け取れるのかどうかは確認しておきましょう。
傷病手当金の給付が受けられない方や、貯蓄だけでは安心できないといった方は、このような保険を選ぶのもひとつの手です。
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