シニア保険とは、ライフスタイルの変化にともない保険の選び方が変化してくる50歳以上の方を中心に、ご自身に万一があった場合の保障や、日々の健康と豊かな老後に備えるための保険です。
シニア世代の方は子どもが独立するなど、家族に対する経済的責任が小さくなり、死亡保障の必要性は30歳代・40歳代に比べて低くなってきます。その代わりに、病気やケガが多くなるため、医療保障の重要性が増してきます。
一般的に、保険は健康な人や若い人でないと入れないというイメージがあるため、健康に不安がある方が保険への加入を諦めていたケースも少なくないでしょう。
最近では、告知書を提出せずに加入できる「無選択型保険」や、加入条件を緩和した「引受基準緩和型保険」など健康に不安がある方でも入りやすい商品も販売されています。
ただし、「無選択型保険」や「引受基準緩和型保険」は健康のリスクが高くても加入できるため、一般の保険に比べて保険料は割高になります。
また、葬儀費用くらいは準備しておきたいという方には、死亡保険金が少額に設定された「葬儀保険」の検討をおすすめします。
生命保険や医療保険の見直しをまとめてプロに相談しませんか?50代60代以上で持病がある方もない方も、見直しをご検討ください。
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万一のとき、手元にどれくらいの金額があれば安心かを考えてみましょう。
50歳以降は、子どもの成長に伴い、死亡保障が高額である必要がなくなる時期です。借入れがあったり子どもの年齢が低かったりする場合は、ある程度の資金が必要なので「死亡保険」を、整理資金(葬儀代や墓の購入費など)さえあればよい場合は「葬儀保険」の検討をおすすめします。
死亡保険とは、万一の場合に死亡保険金等をお受け取りいただける保険です。一定期間を保障する定期タイプや、一生涯にわたり保障が続く終身タイプがございます。
引受基準緩和型/限定告知型の死亡保険とは、通常の死亡保険と比較して、保険会社の引受基準が緩和されている(引受基準緩和型)タイプや、告知する項目が少ない(限定告知型)タイプの死亡保険です。通常の保険よりもハードルが低いことで、健康状態に不安がある方でも契約が容易ですが、反面保険料は割高となります。
無選択型終身保険とは、ご契約の際に、健康状態などの告知、あるいは医師による診査の必要がない保険です。一生涯の保障が続く死亡保険です。健康上の理由等で通常の終身保険に加入できなかった方も、この無選択型終身保険なら審査がありませんのでお申込みが可能です。健康上の理由等で通常の保険に加入できない方で、少額の死亡保険をご契約したいときに役立つのが無選択型終身保険です。
少額短期保険とは、一定の事業規模の範囲で、保険金額が「少額」、保険期間が1年(損害保険分野については2年)以内の保険です。葬儀保険は、葬儀費用の準備金に特化した保険です。身内に迷惑はかけたくない、自分のことは自分で責任を持ちたいという方に人気です。
50歳以降は、死亡保障メインから医療保障メインへ移行していく時期です。
病気やケガで入院や手術等をした場合の医療費負担や、長期入院での収入の減少等、思いもよらない出費に備えるために、在職中は少し多めの保障を確保しておくのもひとつの考え方です。
また、50歳を過ぎると体調の変化が気になりはじめるので、一生涯保障が続く入院保険があると安心です。
終身保障の医療保険に未加入の方は、健康なうちに加入しておくことをおすすめします。
医療保険とは、病気やケガの治療を目的とする入院や手術の際に、自己負担額分の医療費や、差額ベッド代、交通費などの雑費、場合によっては休職による収入減少分などを補うことを目的とした保険です。
がん保険とは、がん治療のための経済的な備えに特化した保険です。主な保障として、がんと診断されたときに一時金で受け取れる「診断給付金」、入院したときに日数無制限で受け取れる「入院給付金」、がん治療のために通院したときに受け取れる「通院給付金」、がんの手術のときに受け取れる「手術給付金」があり、これらの保障を組み合わせたものや、さらに特約を付加したものなど、多種多様な商品があります。
引受基準緩和型/限定告知型の医療保険とは、通常の医療保険と比較して、保険会社の引受基準が緩和されている(引受基準緩和型)タイプや、告知する項目が少ない(限定告知型)タイプの医療保険です。通常の医療保険よりも医的診査に関するハードルが低いことで、健康状態に不安がある方でも契約が容易ですが、その反面保険料は割高となります。
少額短期保険とは、一定の事業規模の範囲で、保険金額が「少額」、保険期間が1年(損害保険分野については2年)以内の保険で、少額短期保険業者が引き受ける医療保険です。
無選択型医療保険とは、健康状態などにかかわらず、どなたでもご契約いただけるタイプの医療保険です。保険責任開始後に患った病気、ケガによる入院、被害事故による死亡補償があります。
50歳以降は、老後や介護が身近な問題となってくる時期です。
50歳以降で「個人年金保険」に加入する場合、個人年金の保険料払込済期間まで5年~15年程度しかありません。一般的な保険料支払方法(月払いなど)を選ぶと払い込む保険料が高額になるので、預貯金や退職金などを利用して一時払いにする方法もあります。
また、公的介護保険だけでは不安な方は「介護保険」の検討をおすすめします。
個人年金保険とは、ライフプランにあわせて、確定年金・有期年金・終身年金の3種類から選択することができる保険です。個人年金保険は、積立感覚で手軽に始められ、また、年金としてではなく、一時金として受け取ることもできます(一時金の場合、年金として受け取る場合より少ない金額になります)。
無選択型個人年金保険とは、ご契約の際に、健康状態などの告知、あるいは医師による診査の必要がない個人年金保険です。健康上の理由等で通常の個人年金保険にご契約できなかった方も、この無選択型個人年金保険なら診査がありません。
介護保険とは、所定の状態が一定期間続いた場合等に「一時金」や「年金」等の保障がある保険です。平成12年(2000年)より、「公的介護保険制度」が導入されておりますが、「介護サービス」に伴う自己負担額は、要介護認定や受けるサービスによって異なり、負担は決して軽くはありません。そこで、将来、万一の場合に介護費用が確保できるよう、少しずつでも、若いうちから介護保険を準備することが大切です。
少額短期保険とは、一定の事業規模の範囲で、保険金額が「少額」、保険期間が1年(損害保険分野については2年)以内の保険で、少額短期保険業者が引き受ける介護保険です。この保険は、介護が必要になった時の費用を補填するもので、公的介護保障の上乗せができます。
AFH283-2023-0001 1月11日(250111)
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