家族のためのがん保険の必要性
今回は、ご家族の楽しい生活を脅かす要因の一つになり得る「がん」についてお話ししていきます。
財団法人がん研究振興財団の調査によると、一生涯のうち、がんと診断される可能性は、約2人に1人、厚生労働省の調査によると、がんは死亡の原因の約3割と言われています。がんは、非常に身近な病気だと言えます。
実際に罹患した何人かの方のお話からすると、精神的な落ち込こみ、痛みや副作用、後遺症といった身体的な苦痛といった悩み以外に、将来の生活のことや経済的な悩みを感じられる方も数多くいらっしゃいます。
がんの治療には、外科的手術、放射線療法、化学療法、免疫療法などがあります。経済的な負担がどの程度になるかは、選択した治療法によって変わってきます（がんの進行度合いや罹患したがんの種類によって具体的な選択肢は変わります）。その主な理由は、治療法によって、健康保険適用の有無があるからです。
健康保険適用の治療の場合、治療費は、高額療養費制度を利用すれば上限があります。一方、陽子線や重粒子線治療といった先進医療や化学療法で未承認薬を活用したような際の費用は、健康保険適用外になる為、高額になることが多いです。
また、治療費以外にも、差額ベッド代、通院費用や諸雑費、場合によっては、がんに罹患したことでの収入の減少に伴う生活費の補てんについても織り込む必要があるでしょう。さらには、特に働き盛りの世代の場合、キャリア形成上マイナスに働くリスクもあります。
がんについては、早期発見が重要なのは言うまでもありません。仮に早期発見できたとしたら、将来の生活設計上、いち早く社会復帰を目指すことが望ましいといえるでしょう。この前提では、治療費が高額となる治療法を選択した方がプラスになる場合もあるということです。
「がん保険」は、がんに罹患した際の高額な治療費に備えるため一手段として一考に値するでしょう。先進医療の費用（先進医療にかかわる技術料）をカバーするタイプの商品も増えています。
なお、「がん保険」の保険会社ごとの違い、比較のポイントは、保険市場のサイト内のコンテンツをご参照ください。
ファイナンシャルプランナー 大倉 修治
※この記載内容は、当社とは直接関係のない独立したファイナンシャルプランナーの見解です。
※掲載されている情報は、最新の商品・法律・税制等とは異なる場合がありますのでご注意ください。
掲載日：2020年4月27日
家族ががんに罹患したときにできること
大切な家族ががんに罹患した、あるいはご自身ががんに罹患したことが分かった場合、そのがんの治療に最善を尽くしたいと願うことでしょう。
そういったときの選択肢の一つとして、大学病院などで研究・開発された新しい技術による治療を受けられる「先進医療」が挙げられますが、先進医療にかかる技術料は公的医療保険の対象外のため、全額自己負担となります。
例えば、40歳の会社員（標準報酬月額約40万円）で、1カ月の医療費が200万円、そのうち先進医療の技術料が100万円かかった場合の、医療費の内訳をみてみましょう。
上記例における医療費の内訳
高額療養費制度を利用すれば、患者の自己負担額のうち約20万円が支給されるため、実際の患者の自己負担総額は約110万円になります。
ただし高額療養費制度による支給は、診療月から実際に支給されるまでに原則3カ月以上かかるため、一時的に大きな費用が必要となる可能性があります。
支給を受けるまでの間は、支給見込額の8～9割相当の金額を無利子で貸し付けてもらえる「高額医療費貸付制度」が利用できる可能性があることも知っておきましょう。
家族ががんに罹患したときの情報収集と相談先
家族ががんに罹患したとき、家族のためにできることを考え、インターネットなどでがんについての情報を収集する方もいらっしゃると思います。
たくさんの情報を目にして、情報量の多さに混乱することもあるかもしれません。
がんについて信頼できる情報を得たいときは、国立がん研究センターのWebサイト「がん情報サービス」を利用すると良いでしょう。
また、がんについて相談をしたいときは「相談支援センター」があります。がん専門の相談員として研修を受けたスタッフが常駐しており、患者本人や家族など、誰でも無料で利用が可能です。
「がん情報サービス」のWebサイトから場所を検索して相談に行くか、「がん情報サービスサポートセンター」に電話で相談することも可能です。
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