女性特有の病気とその備え その2 ～中年期
女性特有の病気に対しての備えはどうしたらよいのでしょう。
今回は30歳代後半～40歳代までの中年期のケースを見ていきます。
30歳代後半～40歳代で気をつけたい病気
30歳代後半から40歳代にかけて気をつけたい入院を伴う病気は「乳がん」です。
がんの中でも、若いこの年齢層からかかり始めるのが乳がんの特徴です。
若い時期にがんに罹患すると、病気の進行が早い場合もあり、手術や抗がん剤治療などで集中的に治療をすることも考えられます。そうなると治療にお金がかかることが想定されます。
もう一つ気をつけたいのは、30歳前後から増え始めて、他の年齢層では少ない、あるいはない、「不妊症」があります。
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不妊に伴う治療は、いつまで続くのかわからず、お金のかかる要因の一つとなっています。
不妊治療には国から補助が出ますが、精神的にも経済的にも負担が大きいことには変わりありません。
全体から見て、この年齢層の病気による入院受療率はまだ低く、上記のようなお金のかかる病気になる確率も低いですが、いったんかかると費用負担が大きくなるのが特徴です。
病気になることで困ること
この年齢層は、子育て真っ最中という方も多いと考えられます。
子育て中の女性が病気になることで困ることといえば、お子さんの面倒を誰が見るのかということです。
親の支援が得られない場合、ベビーシッターなど、有料の託児サービスを利用しなければならないこともあるかもしれません。
お子さんがまだ小さいうちは、自分の病気の治療費以外にも、お金がかかることを想定しておきましょう。
共働きをしていて、生活費の一部を妻が負担している場合は、病気のために仕事を休むことにより、収入が減ることになります。
住宅ローンの返済を妻も分担しているときは、返済が困難になる可能性も想定されます。
繰り上げ返済を予定している場合は、妻の契約分を返済額軽減型で返済をし、ローン負担を軽くするのも一つの方法です。
場合によっては、家計全体の見直しが必要になるかもしれません。
リスクに伴う準備
上記のような病気に伴う困りごとはリスクとしてとらえて、少しずつ準備をしておきましょう。
乳がんに限らず、がん治療にはお金がかかると言われています。
民間のがん保険は若いうちに加入することで保険料は安くすることができます。
つけられる特約はたくさんありますが、何にでも使え、がんと診断されたら給付されるがん診断給付金に重きを置くとよいでしょう。特約を付けないことで保険料が低く抑えられる上、治療費に関しては公的医療保険適用範囲内であれば高額療養費制度の利用により自己負担は抑えられ、びっくりするような医療費はかからないからです。
また、どの病気にも言えることですが、がんにおいても医療技術の向上や薬の開発により、入院期間が短縮化し、通院治療が増加していることも考慮したいところです。
病気になった時、この年齢層は治療費以外にも必要なお金がありますので、何にでも使える診断給付金が手厚いものが良いでしょう。
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何にでも使えるお金の準備としては、貯蓄も合わせて準備しておきましょう。
統計上もこの年齢層は、入院を伴う病気になる確率がまだまだ低いです。
入院や手術を伴う病気にかからなければ民間の保険の給付金は受給できませんが、貯蓄は病気にならなければ、資金を他へ回すことができます。
保険と貯蓄をうまく組み合わせて、想定される病気のリスクに備えましょう。
※掲載されている情報は、最新の商品・法律・税制等とは異なる場合がありますのでご注意ください。
掲載日：2020年7月3日
中年期における女性特有の病気のひとつ「子宮頸がん」
30歳代後半～40歳代の中年期の女性に多い「女性特有の病気」のひとつが「子宮頸がん」です。
国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」全国がん罹患データ（2016年～2017年）によると、2017年の35歳～49歳までの子宮頸がん罹患者数は3,686人で、全年齢の総罹患者数11,012人に対して3割以上となっています。
子宮頸がんは、通常はゆっくりと増殖し、「異形成」という前がん状態になり、この時期は自覚症状が出ないことが多いです。子宮頸がんは早期であれば比較的治療しやすいですが、病状が進行すると治療が難しくなるため、早期発見が非常に重要です。
厚生労働省は子宮頸がんの検診について、20歳以上を対象として、2年に1回の受診を推進しています。ほとんどの市町村では、がん検診の費用の多くを公費で負担しており、一部の自己負担だけでがん検診を受けることができます。
なお、お勤めの職場や加入する健康保険組合などでもがん検診を実施している場合がありますので、確認しておくことをおすすめします。
また、子宮頸がんの予防には、禁煙など生活習慣の見直しが重要といわれています。
以上を参考に、定期的ながん検診の受診や生活習慣の見直しで、子宮頸がんリスクを減らせると良いでしょう。
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