貯蓄をいくら持っていれば医療保険に入らなくていい？
医療費の準備に貯蓄という手段は使いにくい！
私たちは、産声を上げてからこの世を去るまで、医療にかかわることになります。
その医療にかかる費用は、国民一人あたり一生涯で2,300万円と推計されており、その半分は70歳以降にかかっています（※）。
この医療費はあくまで総額で、自己負担する金額ではありません。
実際に自己負担する金額は、公的医療保険の年齢別自己負担割合分（70歳以上は1割、小学校入学前は2割、小学校入学後から69歳以下と現役並み所得の70歳以上は3割）です。
生涯医療費から20歳～69歳でかかる医療費を計算してみると約950万円で、自己負担額は3割の285万円です。
70歳以上でかかる医療費は約1,150万円で、自己負担額は1割の115万円です。
さらに、高額療養費制度が適用されると、さらに自己負担割合は下がります。
ただし、入院には医療費以外に、入院時の食事代の一部負担、差額ベッド代（差額ベッド代がかかる部屋に希望して入院した場合）、諸雑費、先進医療を受けた場合の技術料などがかかります。
つまり、1回の入院でかかるお金は、数万円かもしれないし、数百万円かもしれないし、予想できないということ。
それに、一生の間に何度の入院をするかもわかりません。
ですから、医療費のために「具体的にいくら貯蓄してあれば医療保険に入る必要はない」とはいいにくいのです。
そもそも貯蓄は目的のあるお金を計画的に作るための手段で、保険はいつ起こるかわからない不測の事態に備えるための手段です。
同じお金を用意する手段でも、貯蓄と保険は利用する目的が違うということ。
もし、医療保険に入っていない人が入院すると、医療費は貯蓄から取り崩して払うことになり、ライフプランに狂いが生じてしまうかもしれません。
どちらかだけでは成り立たない、貯蓄と保険の間には、実は車の両輪のような関係があるのかもしれませんね。
※厚生労働省保険局調査課調べ「生涯医療費（2009年度推計）」より
- 医療保険選びの豆知識
- 医療保険にはどんな保障があればいい？
- 医療保険は、入院給付金と手術給付金、または入院給付金を主契約にした保険で、その他の保障が必要な場合は特約でつけることができます。特約には、先進医療特約をはじめとして、通院特約、生活習慣病特約、女性疾病特約、がん入院特約、三大疾病特約などがあります。自身のニーズにあった保障をしっかり考えましょう。
ファイナンシャルプランナー 小川 千尋
※この記載内容は、当社とは直接関係のない独立したファイナンシャルプランナーの見解です。
※掲載されている情報は、最新の商品・法律・税制等とは異なる場合がありますのでご注意ください。
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掲載日：2019年9月4日
生涯医療費の面から保険を考えてみよう
厚生労働省の調査によると、生涯医療費の半分は70歳以降にかかると推計されています。
「70歳を超えてから医療費が大きくなるならば、それまでは保険に加入しないで貯蓄に回した方がいいのでは？」
もしかすると、そのように考える人も少なくないかもしれません。
確かに70歳までの入院や通院が必要な病気・ケガになる回数が少なければ、貯蓄に回す方が良いかもしれません。
しかし重い病気や大ケガをする可能性は誰にでもあるため、一概に「保険に加入するよりも貯蓄の方が良い」とは言い切れません。
生命保険では、年齢ごとにかかる医療費が異なることから、一般的に契約時の年齢によって保険料が異なり、20代～40代までは、月々の保険料もそれ以降の年代に比べて安価になります。
なお、更新型の場合、更新の際、更新時の年齢、保険料率によって保険料が再計算されるので、通常、保険料は更新前よりも高くなります。
今後、人生100年時代となれば生涯医療費はさらに高まると考えられます。
そのため、保険に加入したからと安心して何年もそのままにするのではなく、自分の年齢や置かれている環境に合わせて定期的に保険を見直し、場合によっては加入し直すなど、柔軟な対応が必要になってくるでしょう。
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