子どもができたら考えるお金＆保険 ～家族が増えた時のおすすめの保険（医療保険）
家族が増えた時の医療保険の考え方
民間の保険会社で取り扱う医療保険は、病気やケガにより入院や手術をした際の保障をしてくれます。どのような保障が必要かは、家族が増えた時、病気やケガによって入院した際に「困ること」を想定して医療保険を検討してみましょう。
家族が増えた時、家族が入院して困ることはなんでしょう。
家族の誰が入院しても「医療費」はかかりますから、そのためのお金は用意しておくべきです。
病状によっては、まとまったお金が必要になりますし、医療費以外にもお金がかかることもあります。
例えば、家族の大黒柱であるお父さんが入院すると困ることはなんでしょう？
短期入院で回復が早ければ、医療費の心配だけで大丈夫ですが、長期入院となると、収入の面が不安になります。さらに、退院後も定期的な通院が必要となったりすると医療費もかかり続けます。
では、お母さんが入院すると困ることはなんでしょう？
医療費の他に困ることといえば、家事やお子さんの世話を誰が行うか？ということでしょう。
ご両親などの頼れる身内が近くにいれば安心ですが、そうでない時はそのためのお金が必要になります。お母さんも仕事をしていてその収入が生活費となっている場合は、お父さんと同じく、長期入院となった場合に収入が減る可能性もあります。
お子さんが入院すると困ることは、お金の面、生活の面ともにお父さんやお母さんと比べて少ないと思われますが、長期入院になった場合、お母さんも仕事をしている時は、収入に支障が出てくることも考えられます。
これらの困りごとにお金がどれくらい必要と想定するのかで、備えるべき医療保険が決まってきます。
公的医療保険と自治体の助成等の内容を知る
民間医療保険を検討する際には、まず公的医療保険や自治体の助成を確認しておきましょう。
公的医療保険とは、会社員の方の場合は「健康保険」、自営業の方の場合は「国民健康保険」になります。
公的医療保険では、医療機関で支払う医療費は、小学校入学前までは2割負担、小学校入学後70歳未満までは3割負担（2015年2月現在）となります。
1カ月にかかる医療費が高額の場合は、高額療養費制度により一定の額を超えた部分が払い戻されます（※1）。
病気やケガにより仕事を休む場合は、一定の条件のもとで傷病手当金により標準報酬日額の3分の2に相当する額が支給されます（※1）。
（国民健康保険では、傷病手当金の制度のない自治体がほとんどです）
お子さんの医療費に対しては、自治体により助成制度があります。
自治体によりその制度内容は違いますが、医療機関への医療費の支払い、薬代などが無料あるいは、数百円程度というものです。自治体によって、何歳まで助成されるかはさまざまです。学校でのケガについては、保険に入っていますし、外部のスポーツ団体でのケガに対しても、団体でメンバーが保険料を負担する形で保険に加入しているところが多いです。
このように、公的医療保険や、自治体の助成などで医療費に関しては、備えができているといえるでしょう。
（※1）高額療養費制度および傷病手当金の詳細は、以下のホームページを参照してください。
（全国健康保険協会ホームページ、国民健康保険については各自治体のホームページ）
おすすめの医療保険と選択の仕方
公的医療保険等で医療費の備えはある程度できている中で、民間の医療保険で備えるのは、公的医療保険で賄えない医療費と、医療費以外の部分といえるでしょう。
例えば、病院でかかるお金で公的保険の対象でなく自己負担しなければならないものに、差額ベッド代や食事代、また、入院中の衣類が病院から支給され、個人のものが使えない場合もあります。これらの費用は、すべて自己負担となります。その他、お子さんの世話や長期入院になった際の収入減などにも備えるための医療保険を選びましょう。
おすすめの医療保険は、内容がシンプルでわかりやすいものといえるでしょう。
医療保険の基本保障は、「入院給付金」と「手術給付金」となります。商品によっては、通院保障や先進医療・特定疾患への保障などを特約で選ぶことになります。
入院給付金と違って先進医療や特定疾患の特約は、給付の要件が限定されるため、給付金が出る確率が減ります。貯蓄が少ない場合は、入院時に必ず給付される入院給付金（※2）の額から特約を付けるかどうか考えてみましょう。
（※2）入院1日目から給付されない医療保険を除く
例えば、入院日額10,000円の医療保険の場合、30日入院の場合には入院給付金30万円が受け取れます。
この30万円は、お父さんが30日会社を休むことによる収入減に対して、公的医療保険で賄えない金額として妥当か？他に必要な費用も賄えるのか？医療に費やせる貯蓄はいくらあるのか？
そのような視点で、入院給付金の入院日額の金額を決めてみましょう。
家族が入院して困ることを大まかに試算し、それに対し確実に補える入院給付金とその入院日額をしっかり選ぶことが、賢い医療保険の選択といえるでしょう。
※掲載されている情報は、最新の商品・法律・税制等とは異なる場合がありますのでご注意ください。
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