必要保障額の考え方
掲載日：2013年9月26日
結婚して子どもができたので、死亡保険に加入しようと思っています。ただ、どれくらいの保障が必要なのかわからないので、どうしたらいいか教えてください。
（夫35歳会社員・妻30歳専業主婦・子ども0歳）
結婚してお子さまが生まれると家族に対する責任感が出て、万一自分が亡くなっても残された家族が困らないようにしたいと考える方は多いですね。「どれくらいの保障が必要なのか？」は、家族構成や職業・預貯金の額・配偶者の働き方によっても異なります。
必要保障額を計算しましょう
死亡保険がいくら必要なのか？を考えるときは、実際に必要な保障額を計算しましょう。
式にすると、
必要保障額＝万一のときに必要なお金－万一のときに準備されているお金
になります。
計算した結果が必要な死亡保障額になりますので、その保障額の死亡保険に加入するという流れになります。
万一のときに必要なお金（例）
- 生活費…
・子どもが独立するまで
月18万円×12ヵ月×22年＝4,752万円
・子どもの独立後、妻が平均寿命（86歳）で亡くなるまで
月15万円×12ヵ月×34年＝6,120万円 - お葬式代…300万円
- 子どもの教育費（幼稚園～大学）…1,200万円
- 住宅費用…年15万円×56年＝840万円
（住宅ローンの返済は団体信用生命保険に加入していれば不要になりますので、ここでは維持費用として考えます）
合計13,212万円
万一のときに準備されているお金（例）
- 現在の預貯金…500万円
- 死亡退職金…500万円
- 遺族年金（遺族基礎年金＋遺族厚生年金等）…5,600万円
- 配偶者の収入（60歳まで）…月10万円×12ヵ月×30年＝3,600万円
合計10,200万円
上記の例の場合、
13,212万円－10,200万円＝約3,000万円
が、死亡保険で必要な保障額になります。今後、専業主婦の妻が正社員で仕事をしたり子どもが増えたりすると、当然のことながら必要な死亡保障の金額は変わってきますので、注意してください。
25㎝の足のサイズの人が、22㎝や28㎝の靴を履いてもしっくりこないのと同じように、自分にピッタリな保険に加入することが大切です。 死亡保険を検討するときは、必要保障額をきっちり計算した上で加入するようにしましょう。
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コラム執筆者プロフィール
長谷 剛史 (ハセ タケシ) マイアドバイザー.jp®登録 - 学校法人・会計事務所勤務を経て2007年1月、大阪府堺市に独立系FP事務所を開業。
ファイナンシャルプランナーはお金の専門家ではありますが、幸せな家庭を作る専門家でありたいと常々思っています。
住宅・資産運用・保険の3つの分野に強いファイナンシャルプランナーとして、ライフプランを基本とした個別相談・講演・執筆等の活動を行っています。
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コラム監修者プロフィール
山本 俊成 (ヤマモト トシナリ) マイアドバイザー.jp®登録 - ファイナンシャルプランナー。
大学卒業後、株式会社三和銀行（現三菱UFJ銀行）入社。
2003年、外資系生命保険会社入社。
2005年、総合保険代理店株式会社ウィッシュ入社。
2010年、株式会社ファイナンシャル・マネジメント設立。
銀行と保険会社に勤めていた経験を活かし実務的なコンサルティングを行う。
ファイナンシャルプランナー 長谷 剛史
※この記載内容は、当社とは直接関係のない独立したファイナンシャルプランナーの見解です。
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