人生には保険の見直しが必要なシーンが主に5つある

2014/07/17

生命保険は、最初に加入したら、ずっとそのままでいいものではありません。ライフステージが変わると、必要な保障が変わるので、それに合わせて見直していくものだからです。では、どんなときに見直しが必要なのでしょう？人生には、保険の見直しが必要なシーンは主に5つあります。1つひとつ見ていきましょう。

シーン1 就職したら、自分で保険に入ろう

このシーンは、見直しというより新規加入のススメですね。学校を卒業して就職したころは、まだシングルの人が多いでしょうから、その前提で話を進めます。就職したての若い方が準備しておいた方がいい保障は、医療保障です。若くても、病気やケガで入院・手術をする可能性があるからです。

保険の種類は、単体の医療保険が向いています。入院日額1万円で、入院・手術・先進医療の保障がカバーされている医療保険に入りましょう。保障期間のタイプは、保障が途切れる心配のない終身型が安心です。終身医療保険の保険料の払い方には、死亡するまで払い続ける終身払いと、60歳や65歳で払い込みが終わる有期払いがあります。20代前半であれば、保険料負担はそう大きくないでしょうから、有期払いを選びましょう。そうすれば、収入が少なくなる高齢期に保険料負担を軽減できます。例えば、入院日額1万円で入院・手術・先進医療の保障がある終身医療保険に、60歳払い済みで加入した場合の月々の保険料は、23歳・男性は約3,300円、23歳・女性は4,000円です。

シングル時代に終身医療保険に入っておけば、これが医療保障のベースになり、この後は基本的に見直しの必要はありません。ただ、医療事情が変わって入院日額1万円では足りない情勢になったら、新しい医療保険を追加するか、入り直すかの見直しが必要です。

シーン2 結婚したら、パートナーのための死亡保障を考えよう

結婚したら、夫・妻ともに、パートナーのための死亡保障を考えたいもの。どちらかに万が一のことがあった場合、お葬式代やお墓代などでパートナーに迷惑をかけないための「思いやり保障」ですね。結婚当初は、共働きが多いでしょうから、夫・妻ともに、300万円～500万円の死亡保障を用意しましょう。最近は少なくなってきたと思われますが、妻が寿退社して専業主婦になった場合は、夫の万が一の場合、妻の当座の生活費を準備する意味で死亡保障は1,000万円くらいは用意しておきましょう。

子どもが生まれたら増額の必要があるので、保障期間が短い定期保険で準備します。10年満了の定期保険に、夫婦で加入した場合の保険料例を見てみましょう。夫(30歳)・500万円で約800円、1,000万円で約1,300円、妻(28歳)・500万円で約600円です。夫婦合計で約1,400円～約1,900円と、「思いやり保障」を買うコストとしては、それほど大きな負担ではありませんね。

結婚後、「すぐに子どもを」と考えているご夫婦や「授かり婚」のご夫婦は、シーン2を飛ばして、シーン3の死亡保障の入り方をしてください。

なお、シングル時代に医療保険に入っていない人は、このシーンで加入を。特に、女性は妊娠・出産に関わる病気で入院・手術をする可能性があるので、必ず入りましょう。

シーン3 子どもが生まれたら、死亡保障の増額が必要

第1子誕生のシーンでは、一家の生計の担い手である夫に、死亡保障が本格的に必要になります。夫に万が一のことがあっても、妻子の生活を維持し、教育費の一部を準備するためです。必要な保障額は、夫・妻の職業、住まいは持ち家か賃貸かで異なります。

賃貸住宅住まいで、夫は会社員、妻は出産を機に会社を辞めて専業主婦になった場合、4,000万円程度は必要です。これだけ高額な死亡保障を割安に準備するには、収入保障保険が向いています。定期保険と比べて、どれくらい保険料が違うか、32歳・男性が60歳満了で入ったケースで見てみましょう。4,000万円の定期保険の保険料は約9,300円ですが、月額14万円(ご契約後1カ月以内に亡くなられた場合の受取総額4,704万円)の収入保障保険の保険料は約4,700円です。収入保障保険なら、必要な保障を半分程度の保険料で用意できるということですね。

一方、専業主婦の妻にも、お葬式代や子どもの養育費用として1,000万円程度の死亡保障が必要です。この保障は、子どもが身の回りのことができるようになるまででいいので、15年満了の定期保険でいいでしょう。30歳・女性の保険料は約1,000円です。

シーン4 住宅購入したら、死亡保障を減らそう

マイホームを購入したシーンでは、住宅ローンを借りた人の死亡保障を減らす見直しをします。ローンを借りるとき、ほとんどの人は団体信用生命保険(団信)という生命保険に加入します。団信に加入している人が死亡すると、残りのローンは死亡保険金で相殺されるので、遺族はローンの返済なしにマイホームに住み続けられます。つまり、その分を減らしてもいいということ。といっても、ローン全額を減らしていいわけではありません。ローン全額を減らすと、死亡保障がゼロになってしまうことがあるからです。団信でカバーできるのはローンだけで、マイホームを維持するためのお金や妻子の生活費、子どもの教育費の一部までカバーできません。ですから、減らせる目安は1,000万円程度と考えてください。

シーン3の夫が37歳のときにマイホームを購入した場合の見直し効果を見てみましょう。収入保障保険の月額を4万円減額し、10万円にして入り直すと、60歳満了で保険料は約3,500円。約月1,200円、約年1万4,400円、60歳までの23年間で約合計30万5,200円の節約ができます。

シーン5 子どもの独立、定年退職は最後の保険の見直しの機会

子どもの独立、夫の定年退職は、最後の保険の見直しの機会です。子どものための高額死亡保障は役割が終わるので、保障期間満了前に見直しをしましょう。一方、加齢とともに医療保障の必要性は高くなるので、高齢期の備えとして大丈夫かを点検してください。短い入院では保障されない、手術の保障範囲が狭い、先進医療の保障が付いていない医療保険は古いタイプなので、最新の医療保険を追加するか、入り直しを検討しましょう。健康状態に問題がなければ、通常の終身医療保険に入れます。例えば、入院日額5,000円・終身払いの保険料は、55歳・男性で約2,300円、55歳・女性で約2,700円です。

もし、すでに病気にかかったことがあって通常の医療保険に入れない場合は、告知内容が緩やかな引受基準緩和型の終身医療保険を検討しましょう。

ここでは、保険見直しが必要な5つのシーンを取り上げましたが、ほかに、会社員から自営・自由業に変わった、自営・自由業から会社員に変わった、離婚した、再婚した、妻が正社員で働き出した、夫の収入が減ったなど、職業や収入バランスが変わったときにも見直しが必要です。