ファンドで積み立てるなら、純資産残高と手数料にこだわろう

1. 信託期間は「無期限」を選ぼう

ファンド積立は、ファンド運用を行う期間である「信託期間」が10年、20年後に償還（満期）を迎える有期型ではなく、長期投資に向いている「無期限」のものを選ぶ方が無難です。

無期限型のファンドとは、文字通り、ファンドの運用期間に終わりがないことを意味します。有期型は償還日には否応なしに払い戻されることになるため、のんびりとした長期投資には不向きといえます。

2. 手数料にこだわろう

投資信託には3つの手数料があります。購入時にかかる「販売手数料」、運用期間中にかかる「信託報酬」、換金時にかかる「信託財産留保額」です。

販売手数料は、購入する投資信託の金額に応じて、販売会社に支払う手数料のことです。Ａ証券会社で、販売手数料2.1％の投資信託を使って、毎月1万円のファンド積立を行う場合、毎月210円を証券会社に支払うことになります。正確にいうと、1万円の中から210円を差し引かれた残り「9,790円」で投資信託を買うことになります。

販売手数料に関しては、ノーロード型と呼ばれている「販売手数料0円」のものもあります。銀行や店頭型の証券会社では少ないですが、ネット証券の場合、大半のファンドがノーロードになっています。

信託報酬は、投資信託の運用を行っている運用会社とファンドの運用資産を保管管理する受託会社、投資家との窓口になっている販売会社の3社に支払う「ファンド維持手数料」です。保有しているファンドの時価に対して、「年率●％」というかたちでかかってくるものです。積立を中止したとしても、ファンドを保有しているかぎりは必ずかかる手数料になり、毎日ファンド資産から差し引かれます。たとえば、年1.83％の信託報酬がかかるファンドで積立を行ったとしましょう。時価が100万円になった時点の1日あたりに差し引かれる信託報酬は約50円（≒100万円×1.83％÷365日）となり、100万円から50円を差し引いた残り99万9,950円が運用にまわすことのできるお金となります。毎日かかるコストですので、3つの手数料の中ではもっとも重視したい部分です。

信託報酬の目安は、株式を中心に運用するファンドであれば年1.6％、債券を中心に運用するファンドであれば年1％位が目安となります。

信託財産留保額は、投資信託を解約するときのペナルティー料です。運用会社や販売会社等に支払うものではなく、投資信託そのものに支払う手数料となります。この手数料があるのは、解約が殺到すると安定した運用ができなくなるためです。

信託財産留保額はとらない（0円）というファンドも多いですが、必要な場合でも0.1％～0.5％程度です。手数料に関しては、（1）信託報酬、（2）販売手数料、（3）信託財産留保額の順にチェックしていくとよいでしょう。

3. 純資産残高の「金額」と「増え方」に注目しよう

純資産残高（純資産額ともいいます）は、ファンドのすべての資産の総額（規模）のことです。純資産残高10億円のファンドの口数（投資信託を管理する際の単位）が10億口であれば、ファンド1口あたりの値段は1円になります。そして、ファンド1口あたりの値段のことを「基準価額」と呼びます。

純資産残高は、ファンドを選ぶ上で重要なポイントになります。チェックするのは、「①資金が十分にあるか」と、「②純資産が順調に増えているかどうか」です。

①の純資産残高の目安は、30億円以上あるかどうかです。そして、②の純資産が増える要因には、運用が成功して基準価額が上がることによる場合と、そのファンドに投資する人や金額が増えることによる場合があります。純資産が増えている投資信託は、安定した運用が見込める息の長いファンドとなりますので、純資産がゆったり右肩上がりに増えているファンドを選びましょう。

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