20代は「保障の土台」を築く絶好の機会です！

【1】後になって入れない、では遅いのです

Aさん（30歳男性）は大学時代にアメリカンフットボールをしていたスポーツマン。健康には人一倍自信がありました。ところが、社会人になって5年目のある日、出張のために乗った飛行機で突然発作に襲われました。心臓の鼓動が高まり、呼吸が苦しくなり、このまま死んでしまうのではないかと思ったそうです。病院にかかると過労やストレスが原因と思われる「パニック症候群（パニック障害）」と診断されました。以来、治療を続けていますが、忘れたころに発作がまた起きる状態です。そんな折、結婚することになり、生命保険に入ろうと保険代理店に相談したところ、「通常の保険契約の引き受けは難しそうだ」と言われました。また「加入できるとしても、保険料が通常よりも割増しされた保険商品などに選択肢が限定されてしまう可能性が高い」とも言われたそうです。

Aさんは「こんなこともあるのですね。結婚のタイミングで入ろうと決めていたのですが、社会人になったときにせめて医療保険だけでも入っておけばよかった。妻に申し訳ないことをしました」と、言っていました。

Aさんのように、若くて健康に自信のある人でも、突然病魔に襲われることはあります。転ばぬ先の杖として、健康状態が良好なうちに保険加入を検討しましょう。

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【2】20代シングルは<入院・手術・がん>に備える

扶養する配偶者や子がいないシングル（独身者）にとって、自分に万一のことがあったときの備えは優先順位が低くなります。一方、他の世代に比べて収入が多くなく、預貯金に余裕のないケースが多いので、入院や手術などの出費への対策は重要です。

つまり、20代シングルにとって必要な保険とは、未来の自分が安心して生きていくための保険。医療保障を重視した内容になります。

具体的には、「医療保険＋がん保険」または「医療保険＋がん診断給付特約」の組み合わせがオススメ。医療保険は「入院給付金日額5,000円～1万円」、がん保険またはがん診断給付特約は「がん診断一時金100万円」を目安にすると、適度な保険料水準になります。

表1は、ある生命保険会社の保険商品（終身医療保険、終身がん保険、終身がん診断給付特約）で試算したシミュレーションです。保障額を控えめに設定することで、月1万円をはるかに下回る保険料にすることができます。

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<表1：「医療保険+がん保険」　年齢別・月払保険料比較>

		23歳	25歳	28歳
種類ごとの 保険料	終身医療保険※1	\2,867	\3,027	\3,267
	終身がん診断給付特約※2	\1,047	\1,147	\1,315
	終身がん保険※3	\1,794	\1,958	\2,240
合計	終身医療保険＋終身がん診断給付特約	\3,914	\4,174	\4,582
	終身医療保険＋終身がん保険	\4,661	\4,985	\5,507

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1. ※1…入院給付金日額1万円、手術給付金5・20万円、先進医療給付金最高2,000万円、先進医療一時金5万円、がん通院給付金日額6,000円、終身払い
2. ※2…悪性新生物診断給付金100万円、上皮内新生物給付金50万円、終身払い
3. ※3…悪性新生物診断給付金100万円、上皮内新生物給付金50万円、がん入院給付金日額1万円、がん手術給付金10・20・40万円、がん通院給付金日額1万円、終身払い
4. ※上記保険料は2013年2月1日現在
5. ※この図表はあくまで執筆者が提示する保障のプランの一例です

【3】なぜ、がん保険は必要なのか

医療保険だけではなく、がん保険（または、がん診断給付特約）がなぜ必要か。それは、がんの場合、退院後の治療が長期化する傾向があるからです。

がん治療の大半は、保険診療です。高額療養費制度などの医療費の助成を受けることは、できます。しかし、がんは退院後の通院期間が長いのが特徴です。その間の医療費は月に2～3万円など、高額療養費制度の対象にはならないけれど、毎月の出費としては無視できないほどの通院費が1～3年、長い場合は生きている限り必要となることもあります。

これらの通院費用を医療保険から支払われる給付金だけで補てんするのは難しく、そこで役に立つのが、「がん診断一時金」なのです。がん診断一時金は、がんと診断またはがんと診断され入院した場合に50万円、100万円、200万円などのまとまった金額を受け取れるものです。三大疾病保障終身保険（特約）※と並び、がん患者とその家族に人気の高い保障の1つで、終身保障タイプの場合、保険料の手頃な20代のうちに加入しておけば、長期にわたり手軽な保険料でがん保障を備えておくことができます。そこで、20代で備えておきたい保険（特約）としてご紹介しています。
※三大疾病保障終身保険（特約）とは、がん（悪性新生物）、急性心筋梗塞、脳卒中で所定の状態になったときに保険金が支払われる終身保険です。前述の状態になる前に死亡または高度障害状態になった場合には、同額の死亡・高度障害保険金が支払われます。

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【4】扶養家族がいる場合はどうするべきか

すでに結婚をして、配偶者や子を扶養している人は、自分に万一のことがあったときの死亡保障が必要です。万一のときに遺族年金はどれくらい出るのか、配偶者の収入はどれくらい見込めるのか、遺族の生活費はどれくらいかかるのか、教育にいくらお金をかけるのかなどで、備えておくべき死亡保障額（必要保障額）は異なります。

必要保障額に関しては、ファイナンシャル・プランナー（FP）が計算できますが、保険会社のサイトなどのシミュレーターで試算してみるのもよいでしょう。

たとえば、子2人と妻を扶養する28歳の男性の必要保障額が3,300万円だったとしましょう。どんな保険でカバーするかによって、保険料は大きく変わります。

<表2：死亡保険の種類別・月払保険料比較>

保険種類（保険金額／保険期間／保険料払込期間）	28歳
10年更新型定期保険（3,300万円／10年／10年）※1	\3,498
収入保障保険（月10万円コース／60歳満了/60歳満了）※2	\3,180
終身保険（3,300万円／終身／終身払い）※3	\38,670

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1. ※1…死亡・高度障害保険金3,300万円、保険期間10年、リビング・ニーズ特約
2. ※2…死亡・高度障害年金（月額）10万円、無事故保険金10万円、保険期間・保険料払込期間60歳満了
3. ※3…死亡・高度障害保険金3,300万円、保険期間・保険料払込期間終身
4. ※上記保険料は2013年2月1日現在
5. ※この表はあくまで執筆者が提示する保障のプランの一例です

保険料月1万円以下を目指すには、①保険期間10年以下の「定期保険」か、②保障額が時間の経過とともに少しずつ減っていく「収入保障保険」を選ぶこと。表2でも明らかなように、定期保険・収入保障保険の保険料と終身保険の保険料は大きく違ってきます。死亡保障は必要な期間だけ備えると割り切って考えれば、死亡・医療・がん保障をすべて備えても、保険料は月1万円以下にすることは可能です（たとえば28歳の場合、表1「終身医療保険＋終身がん保険」＝5,507円、表2「10年更新型定期保険（3,300万円）」＝3,498円で、毎月9,000円ほどになる計算。なお、10年更新型定期保険は10年後に保険料が上がります）。

保険の組み合わせ方を工夫するだけで、バランスのとれた保障と保険料月1万円以下の暮らしを実現することが可能です。若ければ若いほど保険料が安くなるのは、若者の「特権」かもしれませんね。